当ファンドは、主として円建ての投資信託証券といった値動きのある証券により運用を行いますので、ファンドの基準価額は変動します。従って、当ファンドは、元本や一定の投資成果が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。委託会社の指図に基づく行為により信託財産に生じた利益および損益は、すべて受益者に帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。 当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」、「金利変動リスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」、「法令・税制・会計等に関するリスク」があります。
<ご参考>
J-REITのリスクとして「不動産等に関するリスク」、「金利変動に関するリスク」、「市場リスク」、「信用リスク」、「J-REITの法制度に関するリスク」等、レジットのリスクとして「ファンドの商品性・関係者に関するリスク」「投資対象が分散されていないことによるリスク」、「資産評価に関するリスク」、「実質的なレバレッジが比較的高いことに起因するリスク」、「営業者等の債務負担に関するリスク」、「不動産関連資産に関するリスク」、「不動産に関するリスク」等、J-REITを投資対象とするETFのリスクとして「J-REITの保有に伴うリスク」等があります。

＊これらのリスクを含む詳細な内容については、投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」に記載しておりますのでご確認ください。

□申込手数料
特定日（取得お申込受付日）の翌営業日の基準価額に3.15％（税抜 3.0％）を上限として販売会社が
独自に定める率に乗じて得た額とします。
「分配金再投資コース」の収益分配金の再投資の際には、申込手数料はかかりません。
※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。

□換金（解約）手数料
�@ 換金（解約）手数料はありません。
�A 換金（解約）時に、特定日（換金請求申込日）の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を信託財産留保額として控除いたします。

□信託報酬
�@  当ファンドの信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、当ファンドの純資産総額に年率0.987％（税抜 0.94％）を乗じて得た額とし、当ファンドから支払われます。
�A 当ファンドの主要投資対象であるケイマン籍の契約型外国投資信託｢FCファンド-レジット不動産証券投資信託｣のクラスB受益証券（円建て）（以下｢レジット｣といいます。）への投資総額に対して年率0.200％を上限として信託報酬等が課され、実質的に受益者のご負担となります。
上記のほか、当該ファンドに関する租税、創立費・募集費用・運営費用、監査費用、法律顧問に対する報酬等が、当該ファンドから支払われます。このほかにも、社債発行会社、匿名組合の営業者およびジェネラル・パートナーのそれぞれにおいて、各種報酬および費用（営業者報酬、ジェネラル・パートナー報酬、信託報酬、事務管理報酬、アセットマネジメントフィー、プロパティマネジメントフィー、物件管理費用、リーシング費用、監査報酬、ノンリコースレンダーフィー、建物診断費用、不動産鑑定費用、耐震診断費用、弁護士報酬等）が発生します。
当該費用等の合計額については、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので表示することはできません。
�B  当ファンドが国内の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている不動産投資信託証券（以下「J-REIT」といいます。）または主としてJ-REITへ投資する上場投資信託（以下「J-REITを投資対象とするETF」といいます。）および間接的に日本の不動産等へ投資する投資信託証券の中から別に定める投資信託証券（以下「指定投資信託証券」といい、レジット、J-REITおよびJ-REITを投資対象とするETFと合わせて「主要投資対象ファンド」と総称します。）に投資を行った場合には、当該投資信託の信託報酬等が課され、実質的に受益者のご負担となります（ただし、投資する銘柄は常に変動するため、以下を除き事前に報酬および料率を開示することができません。）。

なお、当ファンドが10％以上組み入れる予定であるJ-REITを投資対象とするETFの信託報酬等の上限は以下の通りです（以下の情報は、各ファンドの直近の有価証券届出書等から取得しております。また、これらのファンドの投資先のJ-REITの報酬等も実質的に受益者のご負担となりますが、投資する銘柄は常に変動するため、事前に料率および上限等を開示することができません。）。
・NEXT　FUNDS　東証REIT指数連動型上場投信
ファンドの純資産総額に年0.336%(税抜年0.32%)以内の率を乗じて得た額に、不動産投資信託証券の貸付を行なった場合は、その品貸料の42%(税抜40%)以内の額を加算した額
・上場インデックスファンドＪリート（東証REIT指数）隔月分配型
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、1.および2.を合計した額とします。
1.信託財産の純資産総額に対し年0.315％（税抜0.3％）以内の率を乗じて得た額
2.信託財産で保有する不動産投資信託証券の貸付を行なった場合は、その品貸料に0.525（税抜0.5）以内を乗じて得た額
・上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。

□その他の費用（*）
�@ ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等の有価証券取引に係る費用
�A 借入有価証券に係る品貸料
�B 外貨建資産の保管費用
�C 借入金の利息、融資枠の設定に要する費用
�D 投資信託財産に関する租税
�E 信託事務の処理に要する諸費用
�F 受託会社の立替えた立替金の利息
�G その他、以下の諸費用
  1. 投資信託振替制度に係る手数料および費用
  2. 有価証券届出書、有価証券報告書等法定提出書類の作成、印刷および提出に係る費用
  3. 目論見書の作成、印刷および交付に係る費用
  4. 販売用資料の作成、印刷および交付に係る費用
  5. 投資信託約款の作成、印刷および届出に係る費用
  6. 運用報告書の作成、印刷および交付に係る費用（これを監督官庁に提出する場合の提出費用も含みます。）
  7. ファンドの受益者に対してする公告に係る費用ならびに投資信託約款の費用または信託契約の解約に係る事項を記載した書面の作成、印刷および交付に係る費用
  8. ファンドの監査人、法律顧問および税務顧問に対する報酬および費用

(*)上記�Gの費用はファンドの純資産総額に対して年率0.315％（税抜0.30％）を上限（ただし、変更される場合があります。）とします。なお、�@〜�Fの費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
当該手数料および費用等の合計額については、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので表示することはできません。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」に記載しておりますのでご確認ください。