当ファンドは、外国投資信託受益証券および外国投資法人投資証券への投資を通じて、主に外国株式を投資対象としますので、組入株式の価格の下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価、公社債の価格、先物取引等の価格変動リスク」、「金利変動リスク」、「信用リスク」、「為替変動リスク」、「カントリーリスク」などが考えられます。
※これらのリスクを含む詳細な内容については、投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」に記載しておりますのでご確認ください。

□申込手数料
お申込受付日の翌営業日の基準価額に3.15％（税抜 3.0％）を上限として販売会社が独自に定める率に乗じて得た額とします。
「分配金再投資コース」の収益分配金の再投資の際には、申込手数料はかかりません。
※詳しくは販売会社もしくは申込手数料を記載した書面にてご確認ください。

□換金（解約）手数料
�@ 換金（解約）手数料はありません。
�A 換金（解約）時に、申込日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を信託財産留保額として控除いたします。

□信託報酬
当ファンドの信託報酬の総額は、ファンドの計算期間を通じて毎日、ファンドの純資産総額に年率1.302％（税抜 1.24％）を乗じて得た額とし、ファンドよりご負担いただきます。また、投資対象ファンドの純資産総額に対して上限年率0.750％が投資対象ファンドより負担されますので、実質的に負担する信託報酬等は年率2.052％（税込）程度となります。

□その他の費用（*）
�@ ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等の有価証券取引に係る費用
�A 借入有価証券に係る品貸料
�B 外貨建資産の保管費用
�C 借入金の利息、融資枠の設定に要する費用
�D 投資信託財産に関する租税
�E 信託事務の処理に要する諸費用
�F 受託会社の立替えた立替金の利息
�G その他、以下の諸費用
  1. 投資信託振替制度に係る手数料および費用
  2. 有価証券届出書、有価証券報告書等法定提出書類の作成、印刷および提出に係る費用
  3. 目論見書の作成、印刷および交付に係る費用
  4. 販売用資料の作成、印刷および交付に係る費用
  5. 投資信託約款の作成、印刷および届出に係る費用
  6. 運用報告書の作成、印刷および交付に係る費用（これを監督官庁に提出する場合の提出費用も含みます。）
  7. ファンドの受益者に対してする公告に係る費用ならびに投資信託約款の費用または信託契約の解約に係る事項を記載した書面の作成、印刷および交付に係る費用
  8. ファンドの監査人、法律顧問および税務顧問に対する報酬および費用

(*)上記�Gの費用はファンドの純資産総額に対して年率0.315％（税抜0.30％）を上限とします。なお、�@〜�Fの費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
また、投資対象ファンドについても信託財産に関する租税、設立費用･登録料、監査費用、法律顧問に対する報酬、有価証券の売買や先物取引の際に発生する手数料等の費用等を投資対象ファンドより間接的にご負担いただきます。

当該手数料および費用等の合計額については、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので表示することはできません。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「手数料等及び税金」に記載しておりますのでご確認ください。